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ライオネル・ロビンズ

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ライオネル・ロビンズとは
経歴と影響
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ライオネル・チャールズ・ロビンズ,ロビンズ男爵(LionelCharlesRobbins,BaronRobbins,1898年-1984年)はイギリスの経済学者。経済学の方法論に関して書かれた1932年の論考、EssayontheNatureandSignificanceofEconomicScience(『経済学の本質と意義』)は非常に有名。1930年代にはロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)の経済学部長としてイギリスにローザンヌ学派、オーストリア学派などの流れを汲む大陸ヨーロッパの経済学の伝統を定着させ、LSEをケンブリッジ大学に対抗する経済学の拠点として発展させた。またジョン・メイナード・ケインズの『一般理論』の発表 ...

経歴と影響

1920年にLSEに入学し、当初はハロルド・ラスキの下で政治学を学んだ。

後に経済学に専攻を変え、エドウィン・キャナンとヒュー・ダルトンに師事する。

彼は早い時期からウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズとフィリップ・ウィックスティードの支持者を任じており、レオン・ワルラス、ヴィルフレード・パレート、オイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルク、フリードリヒ・ハイエク、さらにはクヌート・ヴィクセルといった大陸ヨーロッパの経済学者の著作から学び、彼らの影響を受けた。

従ってロビンズは同時代のイギリスの経済学者の中では異色の存在と考えられている。

何故ならば当時イギリス及び英語圏の経済学界で圧倒的な影響力を誇っていたのはアルフレッド・マーシャルと彼の門下の経済学者たち（いわゆるマーシャル派）であり、彼らの展開する理論は大陸の経済学者たちのそれとは一線を画していたからである。

すなわち、大陸の経済学者たちが数学による定式化と一般均衡理論の発展を促進したのに対し、マーシャルらは数学的手法を重視せず一般均衡ではなく部分均衡を用いて議論を展開していた。

こうした状況下でロビンズは明らかに大陸の伝統に親近感を抱いており、この時代のイギリス人経済学者としては珍しくマーシャルの影響を受けなかったのである。

またその背景ゆえに彼はその後マーシャルの流れを汲む経済学者との論争にコミットしていくことになったとも言える。

1923年にLSEを卒業後はウィリアム・ベヴァリッジの研究助手を務め、また講師としてオックスフォード大学のニュー・カレッジへと赴いた。

1925年になってLSEの教授陣に正式に名を連ね、1929年には経済学部長に就任、以降1961年に辞職するまで経済学部長の任にあった。

予てよりオーストリア学派にも理解を持っていたロビンズは、学部長に就任して初めての人事でフリードリヒ・ハイエクをLSEに招聘した。

またこの時期のLSEには学生或いは若手の研究者としてジョン・ヒックス、ニコラス・カルドア、アバ・ラーナー、ティボール・シトフスキーといった人物が在籍しており、彼らもまた数学的に洗練された大陸ヨーロッパの経済学に多大な影響を受けていた。

こうしたロビンズの大陸の経済学の積極的な移入と新しい世代の活躍により、LSEはイギリスにおけるローザンヌ学派など大陸の伝統を汲む新古典派経済学の拠点となった。

またこの時期にはロビンズ自身を含めLSEの経済学者は主にケンブリッジ大学を拠点としたマーシャル派の経済学者と積極的に論争を繰り広げた。

例えば景気循環を巡るハイエクとジョン・メイナード・ケインズの論争や、ロビンズとアーサー・セシル・ピグーとの間の効用の個人間比較に関する論争は有名である。

ロビンズとLSEは論争を通じて自らの主張を定着させ、イギリスの経済学界における変化をもたらしたが、その影響はイギリスに留まらず英語圏の諸国にも及んだ。

とりわけアメリカにあってフランク・ナイトはロビンズに影響を受け、大陸ヨーロッパの新古典派を摂取して（第1期）シカゴ学派を確立した。

ロビンズの活躍はアカデミズムの世界の外にも及んだ。

1941年にはウィンストン・チャーチル戦時内閣の内閣官房の経済部門の局長となり、戦時下の経済運営と戦後の計画の責任者となった。

この間1943年にはホット・スプリングス会議、1944年にはブレトン・ウッズ会議のそれぞれイギリス代表に参加し、戦後の国際経済秩序の確立に関わった。

次いで1945年には米英金融協定の交渉に携わった。

1945年に政府のポストを離れLSEに戻ったが、1961年にはLSEの経済学部長を辞職して再び政府に参画することになる。

今度のポストは高等教育に関する委員会の委員長であり、1964年までこの職に留まった。

1963年には高等教育に関するロビンズレポートを提出し、大学教育の拡大を提言した。

またこれに関連して1968年には大学教育の拡充政策の一環として新たに設けられたスターリング大学の学長に就任した。

この他の学外での活動としてはナショナル・ギャラリーの評議員（1952年-1974年）、テート・ギャラリーの評議員（1953年-1959年,1962年-1967年）、ロイヤル・オペラ・ハウスの理事（1955年-1980年）が挙げられる。

さらに本業では1954年から1955年に賭けて王立経済学会の会長を、1962年から1967年にかけてブリティッシュ・アカデミー（:en:BritishAcademy）の会長を務めた。

業績

ロビンズの最も著名な著作は1932年の''EssayontheNatureandSignificanceofEconomicScience''（『経済学の本質と意義』）である。

ここで述べられている経済学の定義、すなわち様々な用途を持つ希少性のある資源と目的との間の関係としての人間行動を研究する科学という定義は今日でもなおよく引用されるものである。

希少性に着目し理論を構築するのは限界革命以降の新古典派経済学の特徴であり、この定義は限界主義の立場をよく表しているといえる。

従ってここからもロビンズに対する大陸ヨーロッパの経済理論の影響を窺うことができる。

このようにロビンズの初期の研究はローザンヌ学派やオーストリア学派に近い立場からマーシャルの流れを汲む理論を論駁し、新たな経済理論を打ち立てることに関心を向けていた。

1928年の論文ではマーシャルの企業の理論を批判し、またその後はマーシャル流の「実質コスト」に基づく供給理論に代えてフリードリヒ・フォン・ヴィーザーの理論を発展させた代替コストに基づく供給理論を提唱した。

『経済学の本質と意義』は経済学の方法論に関して今日まで影響力の強い著作であるが、同時にこの著作は副産物としてマーシャル派の経済学者との間の新たな論争を巻き起こした。

それが効用と厚生経済学を巡る論争である。

『経済学の本質と意義』のなかでロビンズは効用の個人間比較を科学的な根拠がないとして批判しているが、これはアーサー・セシル・ピグーの厚生経済学のフレームワークを批判するものでもあった。

ピグーの厚生経済学は個人の福祉の観点から経済システムや政策を評価するという画期的な目的を持ったものであったが、ピグーは効用を福祉の指標として専ら用いた。

ロビンズが問題としたのはピグーの効用に関する考え方であった。

ピグーはジェレミー・ベンサム以来の功利主義の伝統に従い基数的効用を想定した。

すなわちピグーのフレームワークにおいては効用は実体のある概念であり、単位を用いて計測できるものであった。

従って効用を個人間で比較したり、足し合わせることが可能となる。

ピグーの厚生経済学では計測された効用を個人について足し合わせ、その効用の総和の大小を社会の状態、経済システムの評価に用いることが想定されていたのである。

これに対してロビンズは効用の個人間での比較を科学としては否定したため、ロビンズの枠組みでは基数的効用を用いることが出来なこととなる。

後に両者の論争はロビンズの「勝利」に終わるが、ロビンズの示唆に従って厚生経済学の再構成を行い「新厚生経済学」を確立したジョン・ヒックス、ニコラス・カルドア、さらにはポール・サミュエルソンといった経済学者たちは順序にのみ焦点を当てる序数的効用を新しいフレームワークの基礎に用いた。

ジョン・メイナード・ケインズによる『一般理論』が公刊されるとともに、ロビンズはケインズの理論に対する批判に転ずることになる。

1934年には''TheGreatDepression''（『大恐慌』）を著し、ケインズとは全く異なる大恐慌に関する分析を導き出した。

ロビンズはLSEを反ケインズ派の拠点とする意図を持っていたが、これは成功しなかった。

ヒックス、カルドア、ラーナーといったかつてロビンズの影響を受けた若手の経済学者が今度はケインズの側につき、ケインズの理論の普及の担い手となったからである。

このようにケインズの理論の影響力が高まるにつれてロビンズも態度を軟化させ、次第にケインズの理論を受け入れるようになった。

経歴の終盤において、ロビンズの関心は経済学の学説史に向けられるようになった。

1980年代にロビンズがLSEで行った学説史の講義は、1998年に出版された。

ライオネル・ロビンズ - Wikipedia より要約

1920年	LSEに入学し、当初はハロルド・ラスキの下で...
1923年	LSEを卒業後はウィリアム・ベヴァリッジの研...

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