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浅野樹美
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伊理正夫
伊理 正夫 <経歴> 昭和35年 東京大学大学院数物系研究科応用物理学専門課程博士課程修了〔工学博士〕 昭和35年 九州大学工学部(通信工学科)助手、助... |
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刀根薫
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受賞者紹介 岩田 覚 (いわた さとる) 昭和43年11月15日生まれ 東京大学大学院情報理工学系研究科数理情報学専攻 助教授 平成3年 東京大学工学部計数工学科... |
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飯田耕司
弊社では現在お取り扱いができません お困りの方 飯田 耕司著 宝崎 隆祐著 税込価格: (本体 : ) 出版:三恵社 サイズ ISBN 発行年月 利用対象 出... |
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プロフィール 名前 M&N FINLAND LOG HOUSE (代表 森 雅 平) 所在 : 栃木県那須郡那須町大字高久甲字上ノ原5577-1 (自宅は神奈川県横須賀市) ... |
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伏見正則教授 略歴
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腰塚武志
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大山達雄 [オオヤマタツオ] 1945年栃木県に生まれる。1969年東京大学工学部計数工学科卒業。1971年同大学院工学系研究科修士課程修了。1977年米国コーネル... |
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浅野 孝夫(アサノ タカオ) 1972年東北大学工学部通信工学科卒業。1974年東北大学大学院工学研究科修士課程(電気及通信工学専攻)修了。1977年東北大学大学... |
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8 防衛省におけるOR活動と研究事例(<特集>防衛と安全対策のOR) 片山 隆仁,増田 拓也 防衛省におけるOR活動の概要を紹介し,併せて研究事例を掲載する.具体的に... |
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片山徹 NECフィールディング 更新日: 2006-04-26 ■ 片山 徹【かたやま・とおる】 【肩書き】 NECフィールディング 【生年月日】 昭和20年3月23... |
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プロフィール
写真●山上 伸氏 IT本部IT活用推進部長 (写真:的野 弘路) 当社はここ数年、なるべくERP(統合基幹業務システム)パッケージなどの市販ソフトを導入する方針でシステムを構築してきた。開発スピードを高めたり、投資額を抑えたりしようと考えてのことだ。 でも今後はこのやり方を見直す。市販の業務ソフトの導入に固執せず、自社開発するケースを増やしていく考えだ。 ERPパッケージで構築したシステムを動かしてみて分かったのは、ライフサイクルで見ると必ずしもコストが安くならないということだ。特にERPパッケージのバージョンアップ。この作業にかかる手間やコストは馬鹿にならない。 もちろんシステム構築の当初には、いずれ実施するバージョンアップ作業を効率よく進めることができるよう、なるべくカスタマイズしないといった方針でプロジェクトに臨んだ。ところが、なかなかノンカスタマイズを実践 ... もっと見る
写真●山上 伸氏 IT本部IT活用推進部長 (写真:的野 弘路) 当社はここ数年、なるべくERP(統合基幹業務システム)パッケージなどの市販ソフトを導入する方針でシステムを構築してきた。開発スピードを高めたり、投資額を抑えたりしようと考えてのことだ。 でも今後はこのやり方を見直す。市販の業務ソフトの導入に固執せず、自社開発するケースを増やしていく考えだ。 ERPパッケージで構築したシステムを動かしてみて分かったのは、ライフサイクルで見ると必ずしもコストが安くならないということだ。特にERPパッケージのバージョンアップ。この作業にかかる手間やコストは馬鹿にならない。 もちろんシステム構築の当初には、いずれ実施するバージョンアップ作業を効率よく進めることができるよう、なるべくカスタマイズしないといった方針でプロジェクトに臨んだ。ところが、なかなかノンカスタマイズを実践するのは難しかった。 当社のような業態では、パッケージの標準機能だけではシステムを作れないことがよく分かった。利用部門の使い勝手はともかく、顧客へのサービスレベルを下げないようにしようとすると、独自機能を作り込むといったカスタマイズが必要になる。 当社のビジネスにとって最適なやり方でシステムを効率良く開発するには、ITベンダーの手腕に負うところが大きい。我々IT部員が仕事を丸投げすることはしないが、ITベンダーの営業担当者やエンジニアには、当社の利用部門の現場にもっと入り込んでもらいたい。当社のシステム担当役員は、これと同じ注文を、システム子会社のティージー情報ネットワーク(TGアイネット)の担当者にもしつこく言っている。 当社では成功したプロジェクトもあれば失敗もある。成功しているのは、利用部門とシステム子会社、ITベンダーといった立場に関係なく、プロジェクトチームに一体感があった。ITベンダーの担当者も業務に興味を持ち、利用部門の担当者もシステムへの関心が高かった。失敗プロジェクトはその逆。プロジェクトメンバー同士に“隙間”がある。こうしたところから、トラブルは起こっていることが多い。 ITベンダーの営業担当者やエンジニアは、システム子会社があるからと遠慮する必要などない。「TGアイネットの話を聞いていれば十分」。こんな受け身の姿勢では困る。利用部門の現場に出向いて、対話してほしい。 ITベンダーの担当者には、我々IT部門だけでなく、利用部門と信頼関係を築く力を高めていただきたい。今後はそうした力のあるITベンダーと密接にお付き合いしていく考えだ。 今後の情報化を成功させるには、外部のITベンダーに任せきりにするのではなく、我々IT部門も強くならなければいけない。そうしないと互いに不幸だ。そう考え昨年4月、2社あったシステム子会社をTGアイネットに集約。我々IT本部50人とTGアイネット550人が一体となって、グループの情報化を推進する体制を整えた。 戻る
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