| 分析の特徴は、論理性と独自性の追求にある。 |
| 論理一貫、独立不羈、歴史的・国際的視野をモットーとする。 |
| 以下の3プロセスを常に堅持している。 |
| #仮説の構築⇒グローバルかつ長期的・歴史的経済事実（データ）に基づき、最も説得力のある仮説の構築に全力を挙げる。 |
| #仮説に基づき先入観や経済的利害を排除し、最も論理性のある展望と戦略（ソリューション）を提案する。 |
| #事実と検証に基づく仮説の再構築⇒仮説の説明力、妥当性を過去の予測精度に基づいて検証し、より説明力の高い仮説を常に装備する。 |
| 失敗も成功も過去の検証がより説明力の高い仮説構築の母となる。 |
| 論理性のこだわりと仮説構築を方法とすることから、長期予測に強みを持つが、ともするとランダムウォークが支配する短期での市場予測においては必ずしも信頼感はない。 |
| 以下のような批判も寄せられている。 |
| 2006年、「来年（2007年）には日経平均2万円台も視野に入ってくる」と主張した。 |
| インタビューの聞き手の「話がうますぎるように聞こえます。 |
| 」という問いに対して、「私のような意見は少数派です。 |
| 多くの人がだまされたような気になるのも当たり前です。 |
| なぜかと言えば、多くの人はテキストブックの上での合理性にとらわれて、現実を十分に見ようとしていないからです。 |
| 」と、多数派は現実を見ていないと不見識を指摘した。 |
| 実際の日経平均は2万円には遠く及ばず、自らの不見識を証明した。 |
| 2007年以降のサブプライムローン問題についてマスメディアや金融市場がアメリカ経済はマイナス成長に陥り景気減速すると盛んに言われる中、「米国経済不安が広がっているが、まず心配はあるまい」と主張。 |
| 2007年、某株雑誌にて2008年度の予想をするが、かする事なく予想を外す。 |
| 過去の主な長期株価トレンド予測と結果は以下の通り。 |
| 1990年から1999年までの米国復活と米国株式強気意見⇒的中（米国のリストラ効率化とそれを推進した米国人の資本主義精神への評価、米国牽引の情報化革命の威力）。 |
| 1999年5月以降のバブル経済批判⇒的中（米国インターネット関連のバブル体質、株価上昇による自己実現的なROE引き上げの論理矛盾に対する批判）。 |
| 1997年以降2002年までの日本株式弱気意見⇒的中（金融部門の隠れた不良債権（キャッシュフローを生まない金融債権）の存在、アジア諸国の追撃による日本のグローバル地位の低下、過剰なリターンに対する期待）。 |
| 2002年10月、2003年5月日本に中長期強気転換⇒的中（金融不良債権の国家補償完璧に、日本株式の好バリュエーション）ただ米国は財政難で戦費負担で今後さらに下がると予想したが米国の方が半年早く急騰。 |
| 2005年日本株式、米国株式に超強気に⇒的中（グローバリゼーションとインターネット革命で世界は黄金時代へ、日本株式の超割安バリュエーション）ただダウ連動の大型株以外は軒並みホリエモンショック以降大暴落していた。 |
| 2007年7月以降日米株式に強気スタンス維持⇒大外れサブプライム問題の軽視、市場崩壊に導く異常な需給悪を予見できず、市場崩壊がもたらす破壊力、伝染力の軽視。 |
| 実体経済が市場破壊に斯くも無力であったことへの洞察不足。 |
| 2008年末から世界恐慌回避、株価は鋭角回復へと主張⇒当面的中（金融パニックは鎮静化、世界金融と経済は正常化しつつある）。 |
| 2011年日本株の強いリバウンドを主張。 |
| だが震災で大暴落後もさらに復興需要などを理由に買いを勧めて来た。 |
| だが株価はさらに下リ、1937年説という下落の原因を過去の歴史と対比させて、後付で下落の原因を説明している。 |
| このような大暴落の中ずばり予想を的中させているアナリストもいる。 |
| 例えばジム・ロジャーズのようにドルやユーロの暴落を予想しゴールドやシルバーへの投資、ナスダック市場の空売りと的中させている。 |
| 一番の問題は世界の株式は中国を含め全世界がアメリカの株価に連動している。 |
| その中で日本株の強き説を唱えてきた。 |
| 残念だがPERから言って世界的に特別安くない。 |
| それより問題なのが国のGDPが低く企業業績の成長性もない。 |
| ただ２０年前より上がってないという理由で買いを推奨している。 |
